昨年1月27日夜、ブロードコム▼19.8%、エヌビディア▼18.2%、オラクル▼16.9%、TSMC▼15.4%、マイクロン▼14.4%
の暴落が発生。
ディープシークのAIモデル開発費用は600万ドル(9億円)以下でメタの10分の1。
中国のAIスタートアップ企業が開発した大規模言語モデル(LLM)が、従来のAI技術の常識を覆すような性能とコスト効率を実現したとして世界に衝撃を与えました。
エヌビディアの最新GPUより廉価の性能で作成したことで、低コストでも独自の工夫で高い評価を得るようなアプリの出現が話題になりましたね。
中国生成AIの台頭は米国AI産業の脅威として大騒ぎになりました。
当時、｢AIバブル崩壊｣と煽る人もいましたが、大多数の人は暴落を一時的な事(ディープシークが信じられない)として冷静にとらえていました。
翌日の日本株も半導体株だけが暴落しましたが、銀行株を筆頭にバリュー株は堅調でした。
米国株も翌日には急騰したので、ディープシークショックはわずか一日で収束。
狼狽売りをした人だけが損をした訳です。
(空売り勢はこの件で1兆円儲けたとモーサテで言ってました)
暴落が発生した際は、この下落が続くのか、一過性のものなのかの見極めが難しいですね。
しかし、本当の嵐はトランプが2月から関税を発動したことで始まりました。
